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26年秋春制移行が現実味、空洞化止め魅力あるJリーグでこそ「W杯優勝」目指せる

スポーツ報知

 最短で2026年から移行を目指すシーズンの秋春制について、Jリーグが降雪地域対策として約100億円の財源案を21日の実行委員会で提示することが20日、分かった。財源の使途は、冬季の活動を可能にさせるドーム型練習場の建設費や、キャンプ費の補填(ほてん)など。12月19日に迫る理事会での最終決定に向け、最大の焦点とも言える降雪地域クラブへのサポート体制を具体的に打ち出す。

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 Jリーグが秋春制への移行を実現しようとする背景には、日本サッカーが目指す世界一への野望がある。日本代表選手は口々に「W杯優勝」を目標に掲げるようになった。Jリーグも将来的には、既に多くが秋春制を採用する欧州各国と競い合い、魅力を備えたい。

 春開幕の日本は有望な若手を欧州に輩出し続け、選手のレベルは向上している。一方で、Jリーグは“空洞化”が進む。理想はイングランドやスペイン、ドイツ、イタリア、フランスのように強力な自国リーグを持ち、そこで戦う選手が代表チームの中核を担う姿だ。

 秋春制には(1)暑い中(6~9月)の試合が減り、プレー強度のアップ、レベル向上につながる(2)シーズン途中の海外移籍が減り、欧州からの選手獲得、監督招へいもしやすくなる、などのメリットがある。

 同時に、今回のような降雪地域クラブへの支援は重要。Jリーグが欧州5大リーグと肩を並べる日を夢見るのであれば、同じ土俵に立つための制度を整える必要がある。(サッカー担当・金川 誉)

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