紛糾するメジャー労使紛争、米時間６日に交渉再開　選手会は機構側のポストシーズン１４チーム案検討へ

　９４日目を迎えた米大リーグのロックアウト、労使交渉が６日（日本時間７日）、５日ぶりに再開すると米各メディアが伝えた。

　年俸総額への課徴金（ぜいたく税）、年俸調停権のない若手へのボーナスプール、最低年俸と３点の争点があるが、中でも課徴金の限度額が今季が機構側の２億２０００万ドルと選手会側の２億３８００万ドル、そして年度を追うごとに差が開くこともあって紛糾の最大の火種になっている。

　選手会はその差を縮めるべく、ポストシーズン参加チームで合意した１２チームを、機構側が当初提示した１４チームにすることを協議し、課徴金の歩み寄りを引き出したいとしている。もし参加球団数が増えた場合、テレビ放映権で１億ドルの増収になると言われている。

　レギュラーシーズンの２カードキャンセルに加え、オープン戦も３度目の遅延で早くても１８日以降とするなど、新たな公式戦試合数短縮が叫ばれているだけに、早期の収拾が待たれている。