過酷なPTA活動に保護者ブチギレ!理不尽な役員決めに子放置…「令和の対応を」と願う声殺到

 PTA活動に関する教員のインタビュー記事を14日にスポーツ報知ホームページで公開したところ、多くの反響の声が寄せられた。ネット上では、過酷なPTA活動に関する体験談なども多数寄せられ、改善を願う意見も噴出した。

 最も多かったのが、無駄な活動が多すぎるのではという疑問の声だ。「子供の見守りや運動会の準備、マラソン大会の見守り等、大変重要な役割もあるので全てを否定しませんが、ベルマークだけはもうやめてほしい」や、手書きの広報誌、ピラティス、縫い物、講演会…挙げればキリがない。本当にそれは必要なのか?と感じている保護者は多い。現役の小学校教員も、夜遅くまで会合を行うPTA活動を見て「大変だと思います」と言及したうえで、「やってる人が損している気分になる集まりになりがち。きてよかった、やってよかったとかになかなかならない」と漏らす。

 そもそも、役員決めの時から不満の声はあがっている。「学校の他の事項については『家庭事情がそれぞれ異なるし、、』とか配慮するのに、ことPTAについては『全員必ず卒業までに役員やってください!』となるのが疑問」という家庭事情を顧みない役員決めに困惑する声もあがっている。有職者というだけではなく家族の介護や多子家庭、シングルマザー、自身の病気、妊娠中…などの事情でも、考慮されずにくじ引きで役員になってしまったという声もあった。

 また、夜の会合に出席する際に、子どもに家で留守番させざるをえないことが心配という声も複数、あがった。「子供の為といいながら自分の子供を家に置き去りにしてやらなければいけない 仕事して帰宅して子供ほったらかしでPTAっておかしい」「子供を置いて夜出かけなきゃならない活動は本末転倒」という声もあった。

 フルタイムの仕事でありながら、上の役職になってしまったという声もあり「有休を使ってまでPTAの業務をやらないといけないのがおかしい」「ただでさえ、学校行事で会社に頭下げて休んでるのに、PTAで更に肩身の狭い思いをしたか」など、仕事にも悪影響がでているという声も多かった。

 内閣府のデータによると、平成30年度版では共働き家庭1188万世帯に対し、専業主婦家庭は641万世帯。現代では約3分の2の家庭が共働き家庭だ。専業主婦家庭が多数派だった昭和54年度の統計から逆転している。昭和と同じ活動を維持することには限界がきている。

 コロナ禍でPTA活動も縮小、またはデジタルを活用しているという声も多い。そのうえで「今なら一斉見直ししやすいのだから、コロナを期に活動や会則を時代に合わせて見直してほしい」「令和の対応を」「『廃止』とまではしなくとも、もう一度子供のために最低限『何が必要か』を考えたい」と願う声が殺到した。

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