IOCが選手団にワクチン提供 丸川五輪相「接種態勢をこれから調整」

会見した丸川珠代五輪相(内閣府で)
会見した丸川珠代五輪相(内閣府で)

 国際オリンピック委員会(IOC)は6日、東京五輪・パラリンピックに参加する各国・地域の選手団に向け、米製薬大手ファイザー製のワクチンを提供すると発表した。急きょ会見した丸川珠代五輪相は「世界各国から来日する選手や選手団がワクチンを接種した上で参加することにつながり、安全安心な大会の開催に向けて重要なものと考えている」と話した。

 丸川氏によると、菅義偉首相が4月中旬に訪米した際、ファイザーのアルバート・ブーラ最高経営責任者(CEO)と電話協議し、ワクチンの無償提供を提案された。IOCのバッハ会長に具体的調整を依頼し、実現に至ったという。

 来日前に2回の接種を終えられるよう、同社は5月末までに各国・地域に供給する意志を示している。日本では五輪、パラリンピック合わせて選手約1000人、監督やコーチら約1500人の合わせて約2500人が対象となる。接種時期の見通しは立っておらず「どのような接種態勢が組めるか、まさにこれから調整を行う」と話すにとどめた。あくまで選手団が対象で、ボランティア、大会関係者は含まれない。「安心安全の大会を行うために、ワクチンを打っていなくてもいいような態勢を作っております」とした。

 国内では医療従事者らへの優先接種が進むが、思うようなペースでは進んでいない。選手らの優遇は反発を招く可能性もある。日本オリンピック委員会(JOC)、日本パラリンピック委員会(JPC)側からは「優先接種の対象者、医療従事者、医療態勢に負担をかけないことが大前提」との要望が出ている。丸川五輪相は「5月半ば頃から、これまでとは違うペースで接種が順次進むと聞いている。そのペースの中で、どのように選手に打てるか。態勢がどうできるかが重要」と話した。

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