政府が緊急事態宣言の対象に大阪、兵庫、京都、愛知、岐阜、福岡、栃木の7府県を追加すると発表したことを受けて13日、対象地域に本拠地を置く球団は対応に追われた。
オリックスは新人合同自主トレを実施中の大阪・舞洲の球団施設での管理体制強化を発表。報道陣の取材は同日までエリアを制限して対応してきたが、14日からさらに厳格化し、同施設への立ち入りに人数制限を設ける形に移行する。
ソフトバンクは福岡・筑後市の球団施設でリハビリ組と新人合同自主トレを午前と午後で時間帯を分けたり、休日をずらすなど既に講じてきた対策を継続。今後も他球団と情報共有しながら、可能な限り感染防止に努める意向だ。
また阪神は、来月1日からの沖縄・宜野座キャンプに向け、長時間移動となるバスの台数増加や会食の全面禁止などを検討。中日も沖縄・北谷キャンプ期間中に、選手らが1週間に1回程度、PCR検査を受けることで既に調整している。