新型コロナ「感染者を減らすことが、国民や医療従事者にとって最良の方法」日本感染症学会専門医が呼びかけ

スポーツ報知
日本感染症学会専門医の日比谷クリニック・加藤哲朗副院長

 世界中で猛威をふるう新型コロナウイルスが日本国内で初めて感染が確認されてから、16日で3か月となった。収束の見通しが立たないまま、世界では感染者200万人、死者は12万人を超え、国内の感染者も1万人に迫っている。プロ野球の開幕延期や、東京五輪の1年延期、政府の緊急事態宣言発令など日本にも大きな影響を及ぼしたコロナ感染拡大の動きを振り返り、専門家が今後の見通しなどを分析した。

 日本感染症学会専門医の日比谷クリニック・加藤哲朗副院長は、3か月の新型コロナウイルス感染拡大を「想定以上なのは確か」と振り返る。「他のウイルスに比べて非常に悪質。症状がなく、かかっているのを認識しづらい段階で、既に広めてしまっている可能性があるというのが一番やっかいで、拡大しやすい要因」と警戒を強める。

 現在の医療態勢については「まず医療従事者の数、さらに防護服やマスクなど感染対策に必要な物が足りない。入院できるベッドの数も患者数の増加に追いついていない。オーバーシュート(爆発的患者急増)が起こっている国ほどではないが、医療の逼迫(ひっぱく)という意味では極めて近い段階にあると思う」と指摘した。

 続発する院内感染が、医療崩壊につながっていく危険性もある。「医療従事者が感染すれば、診療に携われなくなってしまう。さらにコロナウイルス診療に手がかかると、それ以外の、がんや心臓病、脳卒中など一般的に多い病気が診られなくなる。医療崩壊というのは、そういう要素もある」

 収束の見通しについては、「かなりの時間がかかるだろう。何か月、何年になるのか分からないが、すぐ収まるものではない。現時点でなかなか治療法もない、しかも感染力が強いとなると、対処のしようがない。一つは、ワクチンがどれくらいで使用できるようになるか、だと思う」と語った。

 大切なのはやはり「3密(密閉空間、密集場所、密接場面)」を避けることだという。「人と人とがなるべく接しないようにする。これに尽きる。新たに感染者を出さない・感染しないことが、医療従事者にとっても、本人にとっても良いことなんだという認識を持つことが大事」と呼び掛けた。(竹内 竜也)

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