緊急事態宣言下の7都府県Jクラブ、調整の“地域格差”を懸念

緊急事態宣言の対象7都府県J1クラブの活動状況
緊急事態宣言の対象7都府県J1クラブの活動状況

 緊急事態宣言の対象7都府県のJ1~J3の全18クラブは発令から一夜明けた8日、“地域格差”に懸念を示した。

 宣言は5月6日までだが、村井満チェアマン(60)が示唆する6月上旬(J3は5月下旬)にリーグ再開となれば、解除後3週間で試合を行わなければならない。なでしこ1部リーグのように全クラブが活動休止すれば公平性は保たれるが、比較的感染が広まっていない地域のクラブは現在も活動中だ。

 宣言下のクラブ幹部は「シーズン前は7、8週かけて体を作る。3週間では無理」と話した。

 横浜Cはこの日から予定していた自主トレを中止に。全選手の検温、行動と運動記録を集計し、今後は戦術映像の配信を検討していく。19日まで練習場を閉鎖する川崎は、希望者には練習器具を貸し出し対応。7日まで練習していたJ2千葉は、人数を分けて自主トレなどを行うか協議中だという。

 以前から自粛していたクラブが多く、宣言によって大きな影響はないが、新たに浮上した地域格差。村井チェアマンは1日に今季の方針を「競争から共存へ」と打ち出したが、格差解消の打開策は見えない。

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