Jリーグ、緊急事態宣言発令地域の全18クラブが活動休止…C大阪はZoom合同トレ、浦和は器具貸し出し

緊急事態宣言が発令された7都府県の球団とJクラブ
緊急事態宣言が発令された7都府県の球団とJクラブ
J1クラブの活動状況
J1クラブの活動状況

 緊急事態宣言が7日、7つの都府県に発令された。サッカーでは、発令地域に本拠を置くJ1~J3の全18クラブが活動休止を発表。C大阪がビデオ通話アプリ「Zoom(ズーム)」を用いた合同トレーニングを本格的に導入するなど、6月上旬のリーグ再開を目指して多くの選手は自宅でコンディション維持に努めることになる。

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 Jリーグではこの日、横浜Mや横浜Cなど多くのクラブが相次いで活動休止を発表。緊急事態宣言が発令された7つの都府県に本拠地を置くJ1~J3の18クラブ全てが一定期間の活動休止となった。

 リーグは2月下旬から全公式戦を中断。早ければ6月上旬の再開・開幕を目指しているが、めどは立っていない。難しい状況の中、各クラブは選手のコンディション維持の対応に追われている。

 1日にGK永石拓海(24)の陽性反応が確認されたC大阪は、ビデオ会議アプリ「Zoom」を用いた合同フィジカルトレーニングを4日から実施。負傷者以外の全選手をビデオでつなぎ、発案者のトニ・ヒル・プエルト・フィジカルコーチ(40)指導の下、午前中に約1時間、各選手はパソコンやスマートフォンの画面を見ながら、自宅で汗を流す。FW都倉賢(33)は6日、自身のツイッターで「家の中でこんなに充実したトレーニングが出来るなんて思っていなかった!」とつづっている。

 浦和は選手にトレーニングマットやボールなどの器具を貸し出し、自宅での体幹トレーニングを推奨。横浜M、G大阪、湘南、神戸などはフィジカルコーチが自宅でのトレーニングメニューを選手に伝達した。一部のクラブは時間帯をずらす工夫をした上で、クラブ施設での自主トレーニングを許可している。

 Jリーグが各クラブに義務づけている選手・スタッフへの毎朝の検温などは、活動休止期間中も継続して行われる。鹿島が感染リスクを考慮して外国籍選手の帰国を認めないなど、感染者を出さないことを第一としながら、静かに活動再開の時を待つ。(岡島 智哉)

 ◆緊急事態宣言が発令された都府県に本拠地を置くクラブ 【埼玉】浦和、大宮【東京】F東京、東京V、町田【神奈川】横浜M、横浜C、川崎、湘南、YS横浜、相模原【千葉】柏、千葉【大阪】G大阪、C大阪【兵庫】神戸【福岡】福岡、北九州

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