舛添氏、東京マラソン一般ランナー中止は「賢明な判断」

舛添要一氏
舛添要一氏

 新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて、3月1日の東京マラソンの主催者は17日、今年の大会を3万8000人の一般ランナー抜きで行うと発表した。車いすを含む各部門のエリート選手計206人のみの出場で実施する。参加予定だった一般ランナーには1万6200円の参加料は返金せずに、来年大会の出場権を与えることとした。

 東京マラソンの一般ランナーの参加取りやめについて、前東京都知事の舛添要一氏(71)は17日、スポーツ報知の取材に応じ「賢明な判断だ」と理解を示した。

 大会始まって以来、初の措置となるが「スタート地点、更衣室、沿道など人が密集した状態になる。仮に感染者が多発すれば、東京五輪・パラリンピックにも響く。危機管理の観点からいえば、やむを得ないだろう」と述べた。

 2002年11月に発生したSARS(重症急性呼吸器症候群)は32の国と地域で発生。世界保健機関(WHO)による終息宣言は翌年7月だった。舛添氏は新型コロナ感染がさらに拡大した場合、東京五輪の事前キャンプで選手団や関係者が来日を取りやめたり、大会そのものへの不参加を表明するケースも想定されるとし、「大会中止のシナリオを描く必要が出てきた」と懸念を示した。

「ウイルスとの戦争だ」 厚労相時代(2007年8月~09年9月)には新型インフルエンザ対策に尽力した。今回もWHOが新型インフルと同レベルのパンデミック(世界的な大流行)を宣言する可能性を指摘。「アフリカや南米に広がれば、宣言するかもしれない。拡大がいつピークアウトするのかを見守る必要がある」。都、大会組織委員会、政府と連携を強めた上で、国際オリンピック委員会(IOC)とも「しっかり情報共有をすることが必要」とし、「過去、五輪は戦争で中止になったこともあるが、今回もウイルスとの戦争だ。何とか封じ込めなくてはならない」と話した。

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