新生女子プロ野球、具体性に欠けた今季の体制

2020年シーズンを戦う女子プロ野球各チームの監督、コーチ陣(カメラ・軍司 敦史)
2020年シーズンを戦う女子プロ野球各チームの監督、コーチ陣(カメラ・軍司 敦史)

 昨年、プレーする約半分の36人が退団した女子プロ野球リーグが10日、都内で2020年シーズン体制会見を行い、実質3チームに縮小した計43人で年間78試合を行うと発表した。

 昨年の観客動員数は一昨年の10万人に比べて約3~4万人減、2億円の売り上げに対して経費10億円と苦しんだ同リーグ。8月には支援企業を募集したものの進展はなく、11月には雇用形態の見直しなどから選手が大量に離れる事態となった。

 この日は京都、愛知、埼玉で活動していた各チームを、名称はそのままに拠点を京都に集約し経費を削減、愛知と埼玉は事務所も撤収するという。彦惣高広代表理事は増収策について「繰り返し来ていただくことが大事」と強調したが、ファンが待つ愛知、埼玉の“里帰り試合”の日程は具体的に発表されず。

 母体企業・わかさ生活代表取締役社長の角谷建耀知名誉理事も「(批判的な報道に、わかさの)従業員も奮い立って、女子プロ野球と一緒に頑張りたいと一枚岩になる可能性はあると思います。その根拠と言われると説明できないが、前に向かって頑張っていきたいと思います」と苦しい答弁が続いた。

 元三沢高エースで日本女子プロ野球機構のスーパーバイザーを務める太田幸司氏も「リーグを続けていかないといけないという大前提の下での究極の選択。お世話になった地域には感謝だが、痛恨の思いの撤退」と説明。水前寺清子の名曲「三百六十五歩のマーチ」の歌詞を引き出して「3歩進んで2歩下がる気持ちです」「あの名前、この名前がいなくなって、ちょっと残念なファンもいると思うが、若い選手にチャンスが巡ってきます。(11年前の)1年目と同じ、心配とワクワクの気持ち。新しいスタートです」など語ったが、新生女子プロ野球の発表には、終始具体性と説得力に欠ける会見となった。

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