「現役ドラフト」7月開催案浮上…労組・選手会がNPB案を討議

選手会総会を終え会見を行う炭谷選手会長(左から福田、1人おいて大島、中島)
選手会総会を終え会見を行う炭谷選手会長(左から福田、1人おいて大島、中島)

 日本野球機構(NPB)が導入を検討している「現役ドラフト」に7月開催案が浮上していることが12日、分かった。労組・日本プロ野球選手会(炭谷銀仁朗会長=巨人)はこの日、都内で臨時大会を開き、NPBから提示された現役ドラフト案について話し合った。

 現役ドラフトは出場機会が少ない選手の移籍活性化を狙いとし、選手会が導入を希望。選手会案は、入団後の経過年数と通算登録日数などをベースに対象選手が決まるものだった。一方、6月にNPBが選手会に提示した案は、7月開催で球団が任意で対象選手を選ぶ方式とみられる。

 今季トレードが頻繁に成立しているように、シーズン中の開催で活発な移籍が期待される一方、支配下選手が一気に減少するリスク、対象となりながら指名されなかった選手への配慮など、課題を指摘する声も出ている。炭谷会長は「頻度や対象選手の人数など、まだまだ論点はあるが、いいものにしていきたい」と話した。

 また、この日の大会では、東京五輪開催で来季公式戦の開幕が3月20日と早まることに伴い、キャンプ前の1月に行われる合同自主トレの実施方法に関する意見交換も行われた。

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