東京五輪ボクシング存続で導入あるぞ!AI審判…公平判定&人員不足解消へ

 国際オリンピック委員会(IOC)が22日にスイス・ローザンヌで開いた理事会で、2020年東京五輪で除外の可能性もあったボクシング競技を存続させる方針を決めた。IOCが準備と運営を託した特別作業部会の渡辺守成座長(60)は、国際体操連盟(FIG)の会長として人工知能(AI)を活用した体操の採点支援システム開発を主導。23日に都内で報道陣の取材に応じた渡辺氏は、ボクシングでも「AI審判」を導入する可能性を示唆した。

 晴れやかな笑顔が並んだ。ボクシングの存続方針を受け、日本ボクシング連盟が23日に都内で会見。内田貞信日本連盟会長(46)は「世界のファンや選手がこの決定を待っていたと思う」。菊池浩吉副会長(55)は6月1、2の両日に理事会を開き、選手選考委員会を発足すると語った。

 だが、会見が進むと雲行きが怪しくなった。「一番の問題は審判。五輪でどう集めるか。国際資格はAIBA(国際ボクシング協会)しか認めていないから…」と内田会長。IOCは6月24~26日の総会で東京五輪実施を正式決定するが、一方で組織運営や財政などに問題を抱えるAIBAに対し、承認団体の資格停止処分を科す見通し。米財務省から麻薬売買に関わる犯罪者と指摘されたラヒモフ会長が3月に退任したが、IOCは「満足できる進展には至らなかった」と結論づけ、見切りを付けた形だ。

 五輪での運営は別団体に委任せず、渡辺会長が座長を務める特別作業部会が主導する異例の態勢となった。IOCのバッハ会長は、渡辺氏が推進するAIを活用した体操の採点支援システム開発などを評価し「公正な審判や採点に必要なことに精通している。大会組織委員会とも緊密な関係で、彼の経験に頼りたい」と期待。渡辺座長はこの日、前回五輪で不正疑惑が取りざたされた判定について「AIなどの技術を使うのは、一つの手段かなという思いはある」と話し、AI審判導入の可能性を示唆した。

 大会運営についてはプロボクシングの統括団体と連携する考えを示したバッハ会長に対して、日本ボクシングコミッションの安河内剛事務局長は「運用の部分ではプロの団体が協力することもできるが、審判となると…。育成も1年強では難しいでしょう」と指摘。菊池副会長によると審判は1試合に5人、一会場で35~40人が必要。AIBAに協力は仰げないが、資格を与えられた審判の起用は不可能ではないという。今後は作業部会が各審判と交渉して参加を呼びかけていく。

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