22年W杯、共催なら出場国48に…開催国カタールは近隣国と断交解除必要

ロシアW杯での日本代表
ロシアW杯での日本代表

 国際サッカー連盟(FIFA)は15日、米フロリダ州マイアミで理事会を開き、2022年W杯カタール大会の出場チームを16増の48に拡大する案を、近隣国との共催を条件に実行可能と認めた。パリで開催される6月の総会で可決されれば正式に決まる。実現すればアジアからの出場チームは8以上となり、前回ロシア大会の5から大幅に増える。一方で、FIFAが挙げた共催の候補国にはカタールと断交状態にあるサウジアラビアなども含まれている。

 中東初のW杯は共催が現実味を帯びてきた。FIFAの調査報告書は、カタール単独での48チーム受け入れは不可能と結論付け、共催国候補には地理的条件や設備などの面からクウェート、オマーンと、17年6月から続くカタールとの断交の解除が必要とした上でサウジアラビア、バーレーン、アラブ首長国連邦(UAE)を挙げた。

 米国、カナダ、メキシコが共催する26年大会は、48チームで実施することが決定済み。FIFAのインファンティノ会長は「(211の)加盟協会の9割が賛成している」と述べ、22年大会に前倒しされる可能性が高いことを示唆した。

 サウジアラビアやUAE、バーレーンは17年、「テロ組織支援」などを理由に対カタールの経済制裁を発動した。だが、韓国と北朝鮮が昨年の平昌冬季五輪や来年の東京五輪での南北合同チームを結成するなど、近年はスポーツを通じて関係改善を図る動きが目立つ。共催することで、政治的対立が続く中東での融和ムード演出にこだわりをのぞかせるインファンティノ会長は、3か国への働きかけを強めるとみられる。

 カタールの大会組織委員会は「中東全体にとってのW杯。サッカーや大会自体、そしてカタールにとって利益があるかどうかが重要だ」と前向きな姿勢を示した。今後、組織委は6月のFIFA理事会と総会に共催計画を提示する必要がある。

 AP通信は、組織委に共催を拒む動きがあると伝えたが、インファンティノ会長は総会での表決に持ち込むことで欧州の反対勢力を抑えるのが狙い。拡大の前倒しを事実上、実現にこぎつけ、「私はいつも幸せだが、今日は特別に幸せだ」と得意げだった。

 ◆22年カタールW杯 中東では初開催。暑さが懸念され11月21日~12月18日に行う。オイルマネーによる豊富な資金力を武器に、米国との招致争いを制した(10年12月に決定)。カタールの面積は秋田県よりやや狭く、12会場中10会場が半径25~30キロの範囲にあり、競技場間の移動は最長でも1時間以内という史上最もコンパクトなW杯になるはずだった。決勝戦は首都ドーハ近郊のルサイルで開催。同国代表は1~2月のアジア杯(UAE)で初優勝し、FIFAランクは55位。

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