LPGA、来季ツアー数減少も 放映権料をめぐり主催のテレビ各局との交渉長引く

国内女子ツアーのイメージ(写真はダンロップ女子オープン最終日)
国内女子ツアーのイメージ(写真はダンロップ女子オープン最終日)

 国内女子ツアーを統括する日本女子プロゴルフ協会(LPGA)が例年通り、12月の表彰式で来季日程を発表できるか流動的となっていることが28日、分かった。来季19年シーズンから各大会主催者に、放映権料の支払いと放映権のLPGAへの帰属を求めてきたが、交渉期限だった同日までにまとまらなかった。今後の個別交渉によって、来季ツアーから撤退する試合が出てくる可能性も残っている。

 日本テレビやフジテレビなど全国のテレビ各局が主催か共催に名を連ねる大会は14。そのうち複数局が来季の各大会継続に向けて「LPGA帰属は認めない」という条件付き回答を8月に提出した。それを受けてLPGA側は、テレビ局側に「2年延期」の提案をしたが、その文書をめぐり、複数局が再度、意見書を提出。現在はLPGA側の回答を待っている状況という。

 このまま交渉が平行線をたどれば、今季38試合から試合が減る危険性もある。一方で、来季は4月のサイバーエージェントレディスがなくなり、代わりにパナソニックレディースが下部のステップアップツアーから昇格。6月最終週には、資生堂が冠スポンサーとなった新規大会が開かれることは確定しているという。

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